シャラポワ クズネツォワを破り準々決勝進出、W&Sオープン [美女アスリート]
第４シードのシャラポアが第14シードのクズネツォワに順当勝ちだ。今シーズンのシャラポアは調子がよさそうだ。どこまで勝ち進むか、楽しみである。
【川下り船転覆】社長「法律を知らなかった」 １２歳未満の救命胴衣義務づけ [事故]
この事故は明らかな人災であったようだ。事故が起きていない状況を当たり前に思い、非常時の備えに慢心があった。しかし、この記事の内容には驚きだ。
携帯電話と原発はどちらが危険か メディアが触れない携帯電話という「発癌可能物質」 [警鐘]
携帯電話と原発はどちらが危険か メディアが触れない携帯電話という「発癌可能物質」
2011年8月3日(水)0時30分配信 日本ビジネスプレス
気になる記事を発見した。〝メディアが触れない携帯電話という「発癌可能物質」〟はショッキングである。昔から、高周波の電磁波の健康への影響は言われてきた。具体的には、高い電圧の送電線の周辺での電磁波による健康被害について語られてきた。携帯は、低電圧での電磁波が何らかの被害を人体に及ぼすというレポート記事である。
以下に全文を転載する。
*****************************************************************************************************************
日本のメディアはあまり報道しないが、WHO（世界保健機関）は携帯電話を「発癌の可能性がある」物質に指定した。
WHOの付属組織、 [link: IARC ]（国際癌研究機関）が、世界13カ国の約5000人について、携帯電話の使用歴と脳腫瘍の発症率を調べた結果によると、携帯電話の利用者は、脳腫瘍の1つである悪性の「神経膠腫」のリスクが40％上昇することが分かった。
これは発症率が10万人あたり数人のまれな病気で、それほど心配する必要はなく、発癌性は5段階評価のうち3番目の「2B」だ。しかしこれまでにも、携帯電話と脳腫瘍の因果関係については世界で多くの調査結果が出ている。
スウェーデンのカロリンスカ研究所は「10年以上の携帯電話利用者は聴神経の腫瘍を発症するリスクが3.9倍になる」と発表した。イギリス王立協会では電磁波と健康についての国際会議が開かれ、20代では携帯利用者の神経膠腫の発症率は5倍になるという調査結果が発表された。
また脳腫瘍のうち耳にできる「聴神経鞘腫」については、日本の研究グループの分析結果で、1日20分以上通話した人に2.74倍のリスク上昇が見られた。テルアビブ大学は、長期の携帯電話利用によって「耳下腺腫瘍」の発症率は1.5倍になるという調査結果を出し、米上院の公聴会でも発表した。
総務省は「日本の研究では影響はない」という見解を発表したが、ドイツ政府は「長期的な影響や子どもへの影響については可能性を排除できない」とし、スウェーデン政府も通話中は電話機を体から離すことを推奨している。
◆微量放射線の影響は証明されていない
他方、毎日メディアが大騒ぎしている、原発から出る放射線の発癌性はどうだろうか。もちろん原爆で大量に被曝したら死亡するが、微量の放射線については、はっきりした証拠がない。
放射線医学の権威である近藤宗平氏によれば、200ミリシーベルト(mSv)以下の被曝量で発癌性が増加したという調査結果はない。微量の放射線の影響は癌にかかる確率が上がるだけなので検出がむずかしいだけでなく、人体は傷ついた遺伝子を補修する機能を持っているからだ。
しかし国際放射線防護委員会（ICRP）は1958年に、医学界の反対を押し切って「放射線による健康被害には閾（しきい）値がなく、被曝線量と発癌性には線形の関係が成り立つ」という「閾値なし線形仮説」を採択し、それが今でも各国の安全基準に採用されている。
これは科学的根拠のない基準であり、安全対策に過大なコストをかけ、人々を不安に陥れるものだ、と近藤氏は強く批判している。福島第一原発事故のアドバイザーである山下俊一氏（福島県立医大副学長）も、こう述べている（ [link: サイエンス・メディア・センターのサイト ]より）。
＜1度に100mSv以上の放射線を浴びるとがんになる確率が少し増えますが、これを50mSvまでに抑えれば大丈夫と言われています。 （中略） 仮に100人の人が一度に100msvを浴びると、がんになる人が一生涯のうちに一人か二人増えます（日本人の3人に一人はがんで亡くなります）。ですから、現状ではがんになる人が目に見えて増えるというようなことはあり得ません。＞
ところがこれに反原発派が「御用学者」と反発し、広瀬隆氏などが山下氏を東京地検に刑事告発するという事件まで起きた。
科学的な研究結果に刑事罰を科そうという戦前の特高警察のような発想には恐れ入るが、反原発派は今まで一度も微量放射線（100mSv以下）の人体への影響を具体的に証明したことがない。
◆原発に騒いで携帯に沈黙するメディア
要するに、携帯電話の発癌性は、軽微ではあるが証拠がたくさんあるのに対して、微量放射線の影響には科学的な証拠がないのだ。
どちらが危険かは簡単に比較できないが、少なくとも都市の住民にとっては、携帯電話のリスクの方が重要な問題だろう。子供には使わせないようにするとか、頭に直接つけて使わないでイヤホンを使うなどの注意も必要かもしれない。
それなのにメディアは、原発には大騒ぎするのに、携帯電話のリスクにはまったく触れない。それは携帯電話会社が、電力会社をはるかに上回る大スポンサーだからである。
かつては原発も民放では絶対に扱えないテーマだったが、今は事故で叩き放題になった。しかし携帯電話を問題にすると、ただでさえ減っている広告がますます減ってしまう。
もう1つの理由は、原発は珍しくて話題になるテーマだが、携帯電話は日常的でつまらないからだ。それにもし携帯電話を禁止するとなったら、非常に不便になることが直観的に分かる。
このように珍しくて小さいリスクを、ありふれた大きいリスクより強く意識する「代表性バイアス」は、行動経済学でもよく知られている。
日本では、交通事故で毎年約5000人が死亡している。肺がんでは毎年6万3000人が死亡し、その死因の9割以上が喫煙とされている。
しかしメディアは、自動車を止めろとも言わないし、タバコを禁止しろとも言わない。それはリスクとメリットの関係が分かりやすいからだ。他方、原発を止めたら火力発電所の稼働率が上がり、数兆円の燃料を新たに調達する必要が出て、電気代が上がる――というのは、因果関係が遠くて分かりにくい。
だから人々が目の前の「安心」を求めて長期的なコストを考えないのは、心理的には自然だが、長期的には経済に悪影響をもたらす。本来は、客観的なリスク評価を行って冷静に行動するのが政府の役割だが、菅直人首相はパニックを増幅する先頭に立っている。
特に奇妙なのは、微量放射線に大騒ぎしたソフトバンクの孫正義社長が、それに劣らず危険な携帯電話に何も対策を取らないことだ。
全国のソフトバンクショップにガイガーカウンターを置く前に、携帯のリスクについて利用者にちゃんと説明した方がいいのではないか。
*******************************************************************************************************************
以上転載終了。
2011年8月3日(水)0時30分配信 日本ビジネスプレス
気になる記事を発見した。〝メディアが触れない携帯電話という「発癌可能物質」〟はショッキングである。昔から、高周波の電磁波の健康への影響は言われてきた。具体的には、高い電圧の送電線の周辺での電磁波による健康被害について語られてきた。携帯は、低電圧での電磁波が何らかの被害を人体に及ぼすというレポート記事である。
以下に全文を転載する。
*****************************************************************************************************************
日本のメディアはあまり報道しないが、WHO（世界保健機関）は携帯電話を「発癌の可能性がある」物質に指定した。
WHOの付属組織、 [link: IARC ]（国際癌研究機関）が、世界13カ国の約5000人について、携帯電話の使用歴と脳腫瘍の発症率を調べた結果によると、携帯電話の利用者は、脳腫瘍の1つである悪性の「神経膠腫」のリスクが40％上昇することが分かった。
これは発症率が10万人あたり数人のまれな病気で、それほど心配する必要はなく、発癌性は5段階評価のうち3番目の「2B」だ。しかしこれまでにも、携帯電話と脳腫瘍の因果関係については世界で多くの調査結果が出ている。
スウェーデンのカロリンスカ研究所は「10年以上の携帯電話利用者は聴神経の腫瘍を発症するリスクが3.9倍になる」と発表した。イギリス王立協会では電磁波と健康についての国際会議が開かれ、20代では携帯利用者の神経膠腫の発症率は5倍になるという調査結果が発表された。
また脳腫瘍のうち耳にできる「聴神経鞘腫」については、日本の研究グループの分析結果で、1日20分以上通話した人に2.74倍のリスク上昇が見られた。テルアビブ大学は、長期の携帯電話利用によって「耳下腺腫瘍」の発症率は1.5倍になるという調査結果を出し、米上院の公聴会でも発表した。
総務省は「日本の研究では影響はない」という見解を発表したが、ドイツ政府は「長期的な影響や子どもへの影響については可能性を排除できない」とし、スウェーデン政府も通話中は電話機を体から離すことを推奨している。
◆微量放射線の影響は証明されていない
他方、毎日メディアが大騒ぎしている、原発から出る放射線の発癌性はどうだろうか。もちろん原爆で大量に被曝したら死亡するが、微量の放射線については、はっきりした証拠がない。
放射線医学の権威である近藤宗平氏によれば、200ミリシーベルト(mSv)以下の被曝量で発癌性が増加したという調査結果はない。微量の放射線の影響は癌にかかる確率が上がるだけなので検出がむずかしいだけでなく、人体は傷ついた遺伝子を補修する機能を持っているからだ。
しかし国際放射線防護委員会（ICRP）は1958年に、医学界の反対を押し切って「放射線による健康被害には閾（しきい）値がなく、被曝線量と発癌性には線形の関係が成り立つ」という「閾値なし線形仮説」を採択し、それが今でも各国の安全基準に採用されている。
これは科学的根拠のない基準であり、安全対策に過大なコストをかけ、人々を不安に陥れるものだ、と近藤氏は強く批判している。福島第一原発事故のアドバイザーである山下俊一氏（福島県立医大副学長）も、こう述べている（ [link: サイエンス・メディア・センターのサイト ]より）。
＜1度に100mSv以上の放射線を浴びるとがんになる確率が少し増えますが、これを50mSvまでに抑えれば大丈夫と言われています。 （中略） 仮に100人の人が一度に100msvを浴びると、がんになる人が一生涯のうちに一人か二人増えます（日本人の3人に一人はがんで亡くなります）。ですから、現状ではがんになる人が目に見えて増えるというようなことはあり得ません。＞
ところがこれに反原発派が「御用学者」と反発し、広瀬隆氏などが山下氏を東京地検に刑事告発するという事件まで起きた。
科学的な研究結果に刑事罰を科そうという戦前の特高警察のような発想には恐れ入るが、反原発派は今まで一度も微量放射線（100mSv以下）の人体への影響を具体的に証明したことがない。
◆原発に騒いで携帯に沈黙するメディア
要するに、携帯電話の発癌性は、軽微ではあるが証拠がたくさんあるのに対して、微量放射線の影響には科学的な証拠がないのだ。
どちらが危険かは簡単に比較できないが、少なくとも都市の住民にとっては、携帯電話のリスクの方が重要な問題だろう。子供には使わせないようにするとか、頭に直接つけて使わないでイヤホンを使うなどの注意も必要かもしれない。
それなのにメディアは、原発には大騒ぎするのに、携帯電話のリスクにはまったく触れない。それは携帯電話会社が、電力会社をはるかに上回る大スポンサーだからである。
かつては原発も民放では絶対に扱えないテーマだったが、今は事故で叩き放題になった。しかし携帯電話を問題にすると、ただでさえ減っている広告がますます減ってしまう。
もう1つの理由は、原発は珍しくて話題になるテーマだが、携帯電話は日常的でつまらないからだ。それにもし携帯電話を禁止するとなったら、非常に不便になることが直観的に分かる。
このように珍しくて小さいリスクを、ありふれた大きいリスクより強く意識する「代表性バイアス」は、行動経済学でもよく知られている。
日本では、交通事故で毎年約5000人が死亡している。肺がんでは毎年6万3000人が死亡し、その死因の9割以上が喫煙とされている。
しかしメディアは、自動車を止めろとも言わないし、タバコを禁止しろとも言わない。それはリスクとメリットの関係が分かりやすいからだ。他方、原発を止めたら火力発電所の稼働率が上がり、数兆円の燃料を新たに調達する必要が出て、電気代が上がる――というのは、因果関係が遠くて分かりにくい。
だから人々が目の前の「安心」を求めて長期的なコストを考えないのは、心理的には自然だが、長期的には経済に悪影響をもたらす。本来は、客観的なリスク評価を行って冷静に行動するのが政府の役割だが、菅直人首相はパニックを増幅する先頭に立っている。
特に奇妙なのは、微量放射線に大騒ぎしたソフトバンクの孫正義社長が、それに劣らず危険な携帯電話に何も対策を取らないことだ。
全国のソフトバンクショップにガイガーカウンターを置く前に、携帯のリスクについて利用者にちゃんと説明した方がいいのではないか。
*******************************************************************************************************************
以上転載終了。
